本書:時価・減損会計の知識

「第一級の著者が、最新の知識を、やさしく、コンパクトに、しかも低価格で提供し、
ビジネスパースンをサポート。」という触れ込みで出版されている日経文庫。

以前、ブルーバックスを全て読破して博識になろうとし、「図解・わかる相対性理論」から
読み始めて3日で挫折した苦い経験がありますが、仕事にも活かせそうなテーマが
度々取り上げられている日経文庫を(可能な限り)全作読んで、第一級のゼネラリストに
なりたいな、ということで、今回は表題の『時価・減損会計の知識(日経文庫)』を読んでみました。

本書は、「時価会計・減損会計とは何ぞや」から始まり、時価会計と減損会計の考え方の違いを踏まえつつ、
実務上のポイントも完結に教えてくれますので、時価会計・減損会計の概要・全体像を手っ取り早く抑えたい、
細かい実務書は難しすぎてまだちょっと、という方にはオススメの本です。

なお、会計上、有価証券は、「売買目的有価証券」、「満期保有目的の債券」、「子会社及び関連会社株式」、
「その他有価証券」の4つに区分されますが、本書では、ごっちゃになりやすい「売買目的有価証券」と
「その他有価証券」の処理の違いについて簡潔に解説されておりましたので、
以下に書き留めておこうと思います。

^^^(以下、本書抜粋)^^^^^^^

(5)時価会計の適用局面は2つ
結局のところ、時価会計は次の2つの局面で適用されることとなります。

  ①売買目的有価証券を保有している場合(売買を即時にできるため、通常、市場価格があると考える)
  ②長期保有が目的であるが、市場価格のある株式(いわゆる持ち合い株式)を保有している場合

  これらは、会計処理が異なる点も重要です。評価差額について①は通常のP/Lでの損益計上、
  ②はP/Lを通さない資本直記の処理となります。

^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^

なお、上記②「その他有価証券」については、時価が取得価額(簿価)の50%を超える大幅な下落を
した場合は、強制評価減としてP/Lを通して処理することになります。
また、「その他有価証券」の評価差額は、実際に反対売買をして損益が確定しているわけではありませんので、
税効果が適用され、仕訳としては以下の様になります。

  <含み益(評価が100増加した場合)>
  投資有価証券 100 / 繰り延べ税金負債  40
                / その他有価証券評価差額金 60

  <含み損(評価が総額100減少した場合)>
  繰り延べ税金資産  40       / 投資有価証券 100
  その他有価証券評価差額金 60 /

  ※上記のどちらとも、評価損益に100×40%(法人税分)の税効果を適用

さて、話はやや変わりますが、良く「会計」はこれからのビジネスパーソンには必須の知識とは言われますが、
個人的には、どこまで勉強すればよいのかいまいち分からずにいます。
当然、会計を勉強しますと、新聞やビジネス書、売買を検討している会社の財務諸表等を読んでいても、
その理解度がより深くなる、というメリットがあります。
しかし、私は会計の実務には普段携わっていないので、概説以上の実務上の話が書籍で出てくると、
「ふーん、そういう処理をするんだ」という位で、どうも自分の血肉になっている感じがしません。

とはいえ、「会計」は個人的には興味のある分野で、勉強していると知的好奇心も刺激してくれますので、
今後とも、「趣味の為:仕事の為 = 8:2」位の気持ちで、書籍等からのイップットを進めていきたいです。

<目次>
1 なぜいま時価・減損会計か
2 時価会計の考え方
3 時価会計の実務
4 減損会計の考え方
5 減損会計の実務
6 経営へのインパクト

時価・減損会計の知識<第2版>(日経文庫)時価・減損会計の知識<第2版>(日経文庫)
(2009/06/16)
中島 康晴

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