書籍:あらゆる領収書は経費で落とせる

今般は、元国税調査官である大村 大次郎氏著作「あらゆる領収書は経費で落とせる」と言う本を読んでみました。

著者は、本書で一貫して、事業に関する領収書であれば経費で落とせる(=税務上、損金算入出来る)と主張しています。

ただ、グレーゾーンが多い税金の世界だからといって、事業に関係している費用であれば何でもかんでも経費で落とせるわけではなく、あくまで社会通念上、常識の範囲内で、という条件を付けています。この点を説明しているのは良心的ですね。

なお、「事業に関する領収書であれば経費で落とせる」ことを示すキャッチーな例として、2011年発表の第144回芥川賞を受賞され、受賞コメントで「そろそろ風俗に行こうかなと思っていました」と発言した西村賢太氏を取り上げています。

著者は、事業に関係する費用であれば良いので、西村賢太氏のような作家であれば、例えば、風俗の費用についても、風俗の体験が物書きの仕事に活かせるのであれば必要経費として計上出来ると解説しています。

そういえば、たまたま先日、とんねるずの石橋貴明さんが屋台の店主役として、毎回ゲストを招いて雑談するTBSのトーク番組「リシリな夜」に、西村賢太氏が屋台の客役として登場していましたが、風俗が大好きなようで、風俗の費用を経費として計上していると話していましたね。作品の役になっていないケースもあるようですが・・(笑)

なお、本書で著者は、経費が事業に関していることを税務署に説明する為に、必要に応じて、例えば、報告書等をエビデンスとして残す必要があると解説します。西村賢太氏の場合であれば、風俗レポートをつけているのでしょうか。内容も含めて気になるところです。

ちなみに、税務調査が入った場合、無傷(修正申告無し)ではなかなか済まないこともあり、大きな損金の否認を避ける為に、あえて、税務署の担当官にお土産と言う名の少額の修正申告を自ら提案することもある、とは一般的に良く聞く話ですが、本当にあるのでしょうか。もしくは、単なる都市伝説でしょうか。

上記の話について西村賢太氏の例で言えば、この日の風俗代はこの作品で参考になったけど、この日の風俗はアブノーマル過ぎて自分の作風と違うから否認して頂いても結構です、みたいな話を、風俗レポートを間に置きながら税務署の担当官と真面目な顔してあーだこーだ話している姿を想像すると、何か楽しいですね(笑)女性の担当官からは厳しい否認を受けることになりそうですが・・。

<目次>
第1部 経費と領収書のカラクリ(食事、飲み代、薄型テレビ、
     かるーく経費で落とせます;ディズニーランドに海外旅行…
     レジャー費も会社持ち;車も家も会社に買ってもらおう!;
     キャバクラ代を経費で落とす)
第2部 会計本に載っていないウラ知識(間違いだらけの会計知識;
     経理部も知らない領収書の世界)

あらゆる領収書は経費で落とせる (中公新書ラクレ)あらゆる領収書は経費で落とせる (中公新書ラクレ)
(2011/09/09)
大村 大次郎

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