書籍:MBA バリュエーション

先日、私の所属している会社が株式交換により他社を吸収合併しました。
合併に際して、外部の専門家による法務・会計等のデューデリジェンスを行い、
双方のフィナンシャルアドバイザーが市場価格平均法、類似会社比較法、DCFに基づいて
算出した合併比率の評価レンジを参考に、実際の合併比率が決定されましたが、
外部の専門家は、会社の価値を具体的にどのような方法で算出しているのか
興味を持った私は、アマゾンでも評価の高かった表題の本を読んでみました。

本書では、他の類書と比べて小難しい数式・公式はほとんど使用されておらず、
著者のM&A専門家としての豊富な経験談を交えて、バリュエーションの基本的な
考え方を勉強出来るので、企業価値算定の入門書として噂通り非常に分かりやすい本でした。
今後も度々読み返したいと思います。

ちなみに話はやや変わりますが、私は前職は不動産の売買仲介業務に従事していました。
収益不動産の売買価格の算定の際には、主に収益還元法を用いて売買査定価格を
決定しますが、非商業用不動産の価格算定で主に使用される売買事例比較法では、
対象不動産のある地域のだいたいの相場観(坪単価)がまず頭にあり、その相場観を
裏付けるような事例をいくつか探してきて、もっともらしい顧客への説明資料(査定書)を
作成する、というのが一般的でした。

不動産仲介会社が作成・提示する不動産の査定書を見ると、流通補正率や間口狭小補正率
といった小難しい表現が使用されていて、一見するといかにも専門的なアプローチから
細かく検討して価格を決定しているように見えますが、実際は
「このあたりの相場はだいたい坪100万円位で、多少道路付けがいいから、
坪110万円位にしとくかな」位の感覚に基づいて、営業マンがもっともらしく作成した査定書を基に、
売主は売り出し価格を決定しています。
その相場観は日々営業マンが触れる取引事例を基に形成されたものですので、
全く見当違いなものではないと思いますが、不動産の価格は案外「えいやっ!」とアバウトに
決定されており、必ず価格決定者・アドバイザーの主観が多かれ少なかれ含まれていますので、
専門家の算出した数字だし、だと思って鵜呑みにせずに、必ず値下げ交渉してから
売買したいものです。

MBAバリュエーション (日経BP実戦MBA)MBAバリュエーション (日経BP実戦MBA)
(2001/10/12)
森生 明

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