TSUTAYA 渋谷店でVHSのビデオデッキがレンタル出来ますよ。

1.映画「てなもんや商社」をVHSで観てみました。

今般は、「てなもんや商社(1998年)」という映画のビデオを借りて観てみました。

この映画は、日中間にてアパレル貿易を行う萬福中国貿易という会社に、ほんの腰掛けのつもりで入社した小林聡美さん演じるヒカリが、キャラの濃い上司・先輩の影響を受けながら、次第に仕事の面白さに気付き、成長していくというドタバタコメディ映画です。

キャストが、小林聡美、渡辺謙、香川照之、金田明夫、柴田理恵、田中邦衛、桃井かおり、柴俊夫、鶴田忍と、豪華な俳優陣で固められており、小林聡美さんはハマり役で、また、華僑でヒカリの上司役 王課長を演じる渡辺謙がいい味を出していましたね。「誰でも面子があります。僕は絶対にそれをつぶしません。」等、心に残るフレーズもしばしば登場します。

この映画は、今ほど、中国の衣料品の品質管理の質が高く無い時代で、中国が今のような経済大国になる前の約20年前の中国を舞台にしており(というか撮影されたのが20年前)、懐かしい思いに駆られましたね。この映画はDVD化されて、もっと多くの人に観てもらいたいものです。

[映画「てなもんや商社」VHS版のパッケージ]
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2.TSUTAYA 渋谷店でVHSのビデオデッキが借りられます。

2年前位に、上記映画の原作となる「中国てなもんや商社(谷崎 光氏著作)」を読んだことがありました。私の所属会社も中国をメインにビジネスを行う専門商社ということもあり、あるあるネタも満載で、なかなか面白い本だなぁという感想を持ちました。

その後、本書が映画化されていることを知ったものの、20年も前の映画で、あまりメジャーな映画ではないこともあり、VHS版しか出ておらず、DVD化されていないので、我が家にビデオデッキがないことから、観る機会がありませんでした。

その後、思い立って、漫画喫茶や個室ビデオボックスに問い合わせたものの、VHSのビデオデッキを置いているところは無く、諦め掛けていたのですが、「てなもんや商社」のVHS版をレンタルしているTSUTAYAの渋谷店にふと立ち寄ってみたところ、当店でビデオデッキを有償で貸し出していましたので、ようやくこの映画をレンタルして鑑賞することが出来ました。

ちなみに、家に持って帰ってみるのは、後で返すのが面倒なので、近くの漫画喫茶に立ち寄り、テレビの配線を繋いで鑑賞した後、当日中に返却致しました。久しぶりにビデオを巻き戻して返却しました。

ダラダラ書いてしまいましたが、見たいビデオがVHSビデオ版しかレンタルしていない場合で、ビデオデッキを買うのはちょっともったいないな、という場合には、TSUTAYA渋谷店を利用されてはいかがでしょうか?他の店舗でもデッキのレンタルをしているかもしれませんが、確認しておりませんので、あしからず。



<超個人的な備忘メモ(最近、読み終わった本)>

英語力0(ゼロ)なのに海外営業部です(竹内 絢香氏著作、高橋基治監修)

[本書で再確認された事項]
国内の学習だけで使える英語をモノにした学習成功者は、英語学習の「仕組みづくり」と「習慣化」に成功した人たち。

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ビジネスモデルの教科書: 経営戦略を見る目と考える力を養う(今枝 昌宏氏著作)

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英語の交渉 直前7時間の技術 「しごとのミニマム英語」シリーズ(ロッシェル・カップ氏著作)

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素早く読めない人の為の年間700冊読書法(PRESIDENT 2016年7月4日号)

今般は、しばらく積読していた「雑誌:PRESIDENT 2016年7月4日号 仕事も人生も、どんどん好転する一流の勉強法」を読んで見ました。

上記雑誌には、(私は未読ですが)「遅読家のための読書術」を書いた印南敦史氏が、上記書籍のエッセンスを紹介する「素早く読めない人の為の年間700冊読書法」という記事が書かれており、心に留まりましたので、その箇所を以下の通り抜粋させて頂きます。


それまで私は「熟読の呪縛」にとらわれていました。本に書いてある情報を一字一句漏らさず頭に叩き込もうとしていたのです。(略)そこで気付いたのです。そもそも、いくら熟読しても本の内容を100%覚えることはできないのだと。たとえ覚えたとしても、時間が経てば忘れます。結局、全てを頭に叩き込むことを前提とした読書ほど無駄なものは無い。そう割り切るべきなのです。



音楽を楽しむように、気に入ったところだけを読む。


特に本を図書館で借りた場合ではなく、本屋にて自費で購入した場合、「全部読まないと、もったいない」という意識があり、数十ページを読み進めてみたものの、どうも響いてこない本でも、最後までまじめに読まなければならないという強迫観念に駆られる、ということは良くあるかと思います。以前も私もそうでした。

ただ、特にビジネスパーソンは本を読める時間が限られている中、印南敦史氏も指摘する通り、どんなに熟読したところで、コンピューターのように全ての内容を頭にコピーすることは出来ず、結局は、興味・関心のある、印象的な部分しか頭に残らないのであるから、「じっくり読む」と「流し読み」を緩急をつけて使い分けて読書したいものですね。

<備考:今回の記事と関連する記事>
書籍:佐藤優氏著作 読書の技法-誰でも本物の知識が身につく熟読術・速読術「超」入門
http://hitorihoumu.blog47.fc2.com/blog-entry-309.html

勉強の極意。それは好きなものをあきらめて集中すること

明けましておめでとうございます。
本年も宜しくお願いします。

今年1回目の更新ということで、本年の個人的な「座右の銘」を以下の記載しておきたいと思います。

それは、「ダイヤモンドオンライン」の「仕事のスキル>外資系トップの英語力」という特集にて、外資系トップの方達が、自身の経歴を含めて英語の勉強法を解説されていますが、その第1回のファイザー社の梅田社長の一言です。

http://diamond.jp/articles/-/14996


勉強の極意。それは好きなものをあきらめて集中すること


これはけだし至言ですね。英語以外にも当てはまるフレーズかと思います。
誰が最初に言ったのか知りませんが、「出来る、出来ないじゃなくて、やるんだよ」に通じるものがありますね。違うかな。

いずれにしても、これを常に意識して2016年を過ごそうと思います。


<超個人的な備忘メモ(最近、読み終わった本)>
日本人の値段―中国に買われたエリート技術者たち(谷崎 光氏 著作)
弁護士・法務人材 就職・転職のすべて(野村 慧氏 著作)

<超個人的な備忘メモ(最近、観た映画(DVDを含む)>
セッション(原題: Whiplash)

太陽光ビジネスについて(ややこしい法規制に注意)

最近、訳あって、太陽光ビジネスについて調べておりまして、個人的な備忘の為に、その内容を以下の通りまとめておきたいと思います。
総務・法務とは直接、関係の無い話なのでスルーして下さい。

TO:プロの方
もし、下記の認識が間違っていましたらご指摘下さい。。

1.太陽光パネルが設置された土地の売買について
田舎でドライブしておりますと、突如、何も無い畑の真ん中に設置された、たくさんの太陽光パネルに出くわすことがあるかと思います。

昨今、売電価格が下落している中、このような中古の太陽光設備が設置された土地の売買が活発のようです。これは、太陽光設備のメンテナンスには想定以上のコストが掛り、採算が合わずに手放す人が多くなっている旨、先般、(たしか)日経新聞で解説されていました。

上記以外の理由としては、売電の買取り価格は、あくまで発電計画の認定時点のものが適用されることにあります。その為、「売電価格のまだ高かった数年前に発電計画の認定を受けた太陽光設備の設置された土地」の売買が活発のようで、中には、「売電価格のまだ高かった数年前に発電計画の認定を受けたものの、まだ太陽光設備を設置していない更地」の売買もブローカーの間で活発のようです。

上記のような更地を購入して発電を開始すれば、その時点から最大で20年間、「売電価格のまだ高かった数年前に認定を受けた売電価格」で電気を売れ続けるのですから、打ち出の小槌のようなものですね。

「発電計画について認定を受けた後に太陽光設備を設置しなければならない期限」をルール上、設けなかった行政のミスが原因ですね。お金を持っていて上記土地を買い漁っている会社・人は、上記制度を利用しているだけですから違法でもないですし、単純にうらやましい限りです。

なお、現在では、認定を受けた後、180日を過ぎても太陽光設備の場所や設備の確保が確認できない場合、設備認定が失効する「180日ルール」が2014年4月から導入されており、また、2015年4月から、さらに細かい失効ルールが追加導入されていますので、注視が必要ですね。

2.太陽光ビジネスに関する法規制
そんなに活発なら、「売電価格のまだ高かった数年前に発電計画の認定を受けた太陽光設備の設置された土地」や、「売電価格のまだ高かった数年前に発電計画の認定を受けたものの、まだ太陽光設備を設置していない更地」の仲介・ブローカー活動でもしようかな、という頭の良い?人も出てくるわけですが、このような方にはどのような法規制が適用されるのでしょうか。

まず思いつくのが、土地が関係してくるので、宅地建物取引業法でしょう。

しかし、太陽光パネルがたくさん設置された田舎の土地には、宅地建物取引業法が適用されないケースが多々ありますが、何故でしょうか。

それは、宅地建物取引業法では、同法第2条で定義する「宅地」や「建物」を、反復・継続して売買、交換、貸借の代理、媒介をする場合に適用されるからです。

-------------------------------

<以下、宅地建物取引業法 第2条(用語の定義)の一部抜粋>
この法律において次の各号に掲げる用語の意義は、それぞれ
当該各号の定めるところによる。
一  宅地 建物の敷地に供せられる土地をいい、都市計画法
    (昭和四十三年法律第百号)第八条第一項第一号 の
   用途地域内のその他の土地で、道路、公園、河川その他政令で
   定める公共の用に供する施設の用に供せられているもの
   以外のものを含むものとする。
二  宅地建物取引業 宅地若しくは建物(建物の一部を含む。
   以下同じ。)の売買若しくは交換又は宅地若しくは建物の売買、
   交換若しくは貸借の代理若しくは媒介をする行為で業として
   行うものをいう。

-------------------------------

宅地建物取引業法上の「宅地」は、登記簿謄本上の地目(宅地、畑、山林、原野)とは関係ありません。

また、設置された太陽光パネルは、宅地建物取引業法上、「建物」には該当せず、「工作物」となるようで、上記の通り、都市計画法上、用途地域が設定されていない田舎の土地に太陽光パネルを設置しただけの土地は、宅地建物取引業法の対象外となるわけです。

その為、売買において宅地建物取引業法で求められている「重要事項説明」の必要もありませんので、売主から詳しい説明もなく、土地を購入してみたら、とんでもない土地だった(発電計画の認定を受けていると口頭では説明を受けていたものの、認定がされておらず、売主に文句を言おうとしたら、連絡が取れなくなった)、というオチもあるようです。

また、第三者の委託を受けて太陽光パネルを更地に設置する工事は、建設業法上、「電気工事」に該当します。その為、自身が保有している土地に太陽光パネルを設置する場合には関係ありませんが、第三者(顧客)の為に太陽光パネルを設置する場合には、建設業の免許を保有している必要があります。

その為、上記ルールの隙を突く為、自身で調達した土地に自身で太陽光パネルを設置し、その後、顧客に「分譲販売」する人・会社もいるようです。

ただ、特定の顧客が既にいて、その顧客仕様の太陽光パネルを自身が保有している土地に設置し、その後、その顧客に「分譲販売」する場合、建設業法上、自社が元請業者に該当して、建設業の免許が無いと上記取引は出来ないようですのでご注意下さい。上記グレーなことをしている会社・人はたくさんいるようですが・・。

上記法規制の他、土地が山林にあれば、ややこしい許認可手続が必要となる森林法が適用される場合もあります。

また、行政によっては、太陽光設備の設置について独自の条例を設けているところもあるようです。土地の規模によっては、太陽光設備を設置する土地の周辺住民に対して、太陽光設備の設置について住民説明会を開くことをマストにしているところあるようで、せっかく太陽光発電用の土地を購入したものの、周辺住民の反対にあってなかなか事業が先に進まないケースもあるようです。

その他にも、土地が農地の場合、農地法が適用されて、売買の際には、面倒な事前承認手続が必要となるなど、色々な法規制が絡んできます。

太陽光ビジネスを直接的に規制する法律が無い中、この手のややこしいビジネス分野には、有象無象の者達が跋扈しておりますので、悪いブローカーにだまされて、なけなしの退職金を騙し取られた、ということのないようにしましょう。

3.備考
私が所属している会社や私個人・家族は、上記ビジネスに手を出してはおらず、また、騙されたわけでもありませんが、某理由により調べた結果をとりあえず、上記の通りまとめておきました。

世の中には「太陽光発電アドバイザー」なる資格があるようなので、この勢いで、上記資格を取得してみようかな・・。

<超個人的な備忘メモ(最近、読み終わった本)>
マイナンバー制度の実務と業務フローがわかる本(社会保険労務士法人 名南経営著作)
中国バブル崩壊 (日経プレミアシリーズ)(日本経済新聞編集)
豊富な仕訳例で世界一使いやすい!勘定科目と仕訳の事典(駒井 伸俊氏著作)
72歳はとバス名物ガイドが教える 使える!通じる! おやじギャグ英語術(佐藤卯一氏著作)
週刊 東洋経済 ソーラーバブル崩壊(eビジネス新書 No.98)

「契約交渉先が何も言ってこないから当社の提案が受け入れられたと思っていた」はダメ。

以前、私の所属する会社が自社所有の不動産を売買する際に、当社側の実務担当として関わったことがありました。

この不動産は、土地と建物で構成されていたものの、建物は築年数が経っていて古く、買主は購入後、建物の取り壊しを予定していました。その為、売買代金について、建物価格はゼロ円として売買契約を締結することになっていました。

不動産の売買時には、1月1日現在の不動産所有者が負担することになっている不動産に係る固定資産税や都市計画税について、不動産の引渡日を境にして売主・買主間で精算する必要があり、引渡日以降に係る上記税金は買主が売主に支払う必要があります。

上記の不動産の売買では、土地と建物が売買対象となっているものの、引渡し後、建物は使用せずに取り壊し予定なので、建物部分の固定資産税・都市計画税の負担をどうするか、という問題がありました。

当時、当社側の仲介会社(大手)は、建物部分の上記税金も精算対象とすることで精算書(案)を買主側に提示しましたが、買主側から諾否の返答は無く、特に買主に確認することもなく、そのままの状態で引渡日前を迎えました。

そして、当社側の仲介会社から、「契約交渉先が何も言ってこないからこれまで大丈夫と思っていましたが、今日、買主側から『建物は当初から取り壊し予定と分かっていることだし、建物価格はゼロ円で契約する。その為、建物部分の固定資産税・都市計画税を売主が負担するのはおかしい。精算対象は、土地部分に係る税金だけにして欲しい』旨、要請を受けおります。何とか了承して頂けないでしょうか。今更ながらすみません。」との連絡を受け、結局、引渡日直前で、精算金額が変更されました。

私の確認不足もありましたが、「相手に提示したこの条件は、当社が彼らの立場であれば到底受け入れられない条件だけど、契約交渉先が何も言ってこないからこのままで大丈夫かな。」という甘い考えは、ケースバイケースではありますが、痛い目に遭うこともあるので気をつけましょうね、というお話でした。

上記は3行で済む話ではありますが、それでは記事にならないので、実体験をベースにして行数を膨らませてみました(笑)
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36歳 男 二児の父
主に、週末にブログを更新する予定です。

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